2024年、弊社通信計測部におきまして、品質マネジメントシステムの国際規格である『ISO 9001』の認証を改訂致しました。
これを機会に、より一層お客様にご満足頂ける高品質のサービスをご提供してゆく所存でございます。
今後とも、ご愛顧の程宜しくお願い申し上げます。
認証番号 | JET-0432 |
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組織名称・所在地 |
株式会社 アクティオ ■EG通信計測部 東京都江東区新砂3-6-41 東京DLセンター センター棟3F ■EG通信計測葛西センター 東京都江戸川区中葛西6-13-18 3F ■EG西日本通信計測課 大阪府大阪市住之江区南港北2-2-102 大阪DLセンター3F ■EG北海道通信計測課 北海道千歳市上長都1061番地1 敷地内事務所2F |
活動 |
通信機器、計測・測量機器、環境機器等のレンタル機器の レンタル及び修理・校正 |
適用規格 | JIS Q 9001:2015(ISO9001:2015) |
適用除外 | なし |
有効期限 | 2027年10月13日まで |
第8回再認証 | 2024年10月14日 |
初回認証 | 2001年5月28日 |
審査機関 | 一般財団法人 電気安全環境研究所 |
2002年8月23日、弊社テクノパーク工場におきまして、環境マネジメントシステムの国際規格である『ISO 14001』の認証を取得致しました。これを機会に、より一層お客様にご満足頂ける高品質のサービスをご提供してゆく所存でございます。今後とも、ご愛顧の程宜しくお願い申し上げます。
認証番号 | E02-276 |
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認証範囲 |
株式会社アクティオ 佐野テクノパーク統括工場 エンジニアリング事業部 佐野テクノパーク工場 栃木県下都賀郡藤岡町大字都賀字稲荷1196-1 水中ポンプ広域センター 栃木県下都賀郡藤岡町大字都賀字木ノ神1353 北関東テクノパーク工場 栃木県下都賀郡藤岡町大字都賀字稲荷1124-1 |
活動 | レンタル用のシールド工事用機械、換気用ファン、コンプレッサー、水処理機械、水中ポンプ、建築機材、汎用機械、重機、発電機、建設機械、環境関連機器の再生産 |
適用規格 | JIS Q 14001:2015(ISO 14001:2015) |
有効期限 | 2026年8月22日まで |
第7回再認証 | 2023年8月23日 |
初回登録日 | 2002年8月23日 |
審査機関 | 一般財団法人 電気安全環境研究所 |
2023年1月1日
株式会社 アクティオ
佐野テクノパーク環境委員会
委員長 小沼 成人
2019年12月19日、弊社通信計測部におきまして、情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格である『ISO 27001』の認証を取得致しました。
これを機会に、より一層お客様にご満足頂ける高品質のサービスをご提供してゆく所存でございます。今後とも、ご愛顧の程宜しくお願い申し上げます。
認証番号 | MSA-IS-360 |
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認証範囲(名称及び所在地) |
株式会社 アクティオ エンジニアリング事業部 通信計測部 IoT サービスチーム 東京都江東区新砂3-6-41 |
製品・活動(プロセス、サービス含む) |
生体認証を用いた通門管理システム事業及びクラウドカメラ事業 適用宣言書:A-07 1.0版(2019年08月01日) |
適用規格 | JIS Q 27001:2014 (ISO/IEC 27001:2013) |
適用除外 | なし |
有効期限 | 2025年10月31日 |
再認証日 | 2022年11月28日 |
初回認証 | 2019年12月19日 |
審査機関 | 株式会社 マネジメントシステム評価センター |
第1.1版
2022年6月16日
株式会社アクティオ
代表取締役社長 小沼 直人
私たち株式会社アクティオEG通信計測部は、IoTサービスチームの提供を通じて、お客様、社員とその家族などすべてのステークホルダーの期待に応え、社会に貢献することを使命と考えています。
当組織の事業活動において、お客様からお預かりする個人情報を含む多くの情報資産を活用しており、すべてのステークホルダーの期待に応えるためには、これらの情報資産を保護する事は、経営上の最重要課題であると認識しています。
よって、私たちは、情報セキュリティ方針を策定し、本方針に基づいて、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)を構築・運用し、当組織を取り巻く環境の変化を踏まえ、継続的改善に取り組むことをここに宣言します。
さらに、当組織、以下のセキュリティ目的を設定し、この目的を達成するための諸施策を確実に実施します。
以上
2019年4月2日、弊社東京DLセンターにおきまして、環境マネジメントシステム「エコアクション21」の認証を取得しました。弊社は国連が定めた持続可能な開発目標(SDGs)を踏まえた地球温暖化対策への取り組みを積極的に推進し、住み続けられるまちづくりに寄与することを目的に継続的に活動いたします。
認証・登録番号 | 0012718 |
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対象事業所 | 東京DLセンター |
認証・登録日 | 2019年4月2日 |
更新・登録日 | 2023年4月2日 |
有効期限 | 2025年4月1日 |
2020年12月15日に国土交通省関東整備局『ICTアドバイザー』の認証を取得しました。
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